2016.02.10
故を温ねて新しきを知る一覧へ

論語に「故を温ねて新しきを知る」の言葉がある。古くさいものに学んでいるのに、何故かハッとさせられる部分がある。 このとき初めて向上の道を得る。これを新しきを知るという。

◆王の草”ヨモギ”

ヨモギ(蓬)はフランスでは「王の草」を意味する「エルプ・ロワイヤル」と言われ「ハーブの女王」とも呼ばれている。中国では『病を艾(止)める』という意味から、漢方名では艾葉(ガイヨウ)と呼ばれ、その効能から万能薬と認識されている。
ヨモギの食物繊維は、ほうれん草の10倍近くあり血中コレステロールを低下させる効果と殺菌効果があり、また灸の原料であるモグサにも加工される。
この効果、効能にもかかわらずヨモギはその強い生命力からどこにでも生える雑草の印象が強く、これまで用途別の品種改良もほとんど行われていない。
◆我が国のモグサ製造の現状

体に直接に灸をおこなう日本特有の点灸治療法は原料となるモグサに精製度の高い品質が求められ、モグサ製造方法は伝統技術となっている。
モグサの原料ヨモギの産地は、江戸時代の滋賀県伊吹山を中心とした地域から、現在は新潟県糸魚川周辺に替わってきた。
モグサの主要製造販売業者は7社であり、乾燥ヨモギ(水分3%)の葉(国産88トン、中国産等45トンで相場はキロ500円~800円)が納入され、加熱乾燥、石臼で引いた後、長通し、唐蓑にかけ仕上げる工程で、職人芸による手作りで製品化されている。
高精製モグサは国産ヨモギと伝統技術で製造されるため、課題として、(1)モグサ製造機器を製作できる職人とモグサを製造する技術者の高齢化により、その継承が途絶える可能性、(2)良質なヨモギの採取量の減少、(3)鍼灸師の減少、(4)モグサの公的な等級評価はない、ことなどがあげられる。
(この項「日本東洋医学雑誌」63、66巻からの要約)
◆ヨモギ、モグサの事業化と地域活性化の道筋

農作物の事業化には、栽培方法と品種改良が必須条件である。
ヨモギは日本では約30種類、世界では250種類があると言われているが、史実として残る平安時代から最近まで品種改良等はされなかったと思われる。
しかし、数年前から千葉大学環境健康フィールドセンター渡辺准教授他の栽培学の研究者と、同センター内にある鍼灸院松本毅院長とが連携して良質なヨモギの選抜を開始した。
モグサ製造のためには、ヨモギの葉の裏にある毛じょうという白い毛の部分のみを使用するために、葉面積が大きく毛が長いものが求められている。
ヨモギ栽培での技術革新が始まっており、今後はモグサの製造過程の技術革新が求められている。
地域社会では高齢化にともない、病院に通院する方々が増えているが、腰痛、肩痛には鍼灸治療が有効である。私は団塊の世代に属し、この世代は西洋医学万能の時代に育ち、鍼灸は古いもの、特に灸は”灸をすえる”と言った怖いものとのイメージが強く、鍼灸治療の断絶世代ともいえる。
しかし漢方、鍼灸は日本の伝統治療であり、その効果は世界的に関心を集めている治療技術であることを再認識する必要がある。
JAが管内組合員、準組合員に対して、鍼灸治療組織との連携をはかり、モグサ原料としての最適なヨモギ栽培、また食材原料として最適なヨモギ栽培とJA直売所等でのヨモギ加工製品の販売を大学等との共同開発を通じて確立していくことは、地域の活性化への道筋になると考える。
◆大麻は大魔か

医療用大麻は米国、欧州では医薬品として末期癌患者に対する鎮静剤、腰痛緩和剤等の疼痛管理としての使用が増大している。
大麻の主要成分であるTHC(テトラヒドロカンナビノイド)の含有量は日本産0・1%と低く品種改良もされていないが、欧米では品種改良が進み含有量は14~19%まで高くなり、1970年代と比較して20倍に達している。
カナダ政府は医療用大麻の市場は今後10年で13億カナダドルの規模に拡大する見通しを示している。欧米では大麻の医療・栽培分野での研究開発が進むなかで我が国では大麻取締法の規制によりほとんどなされていない。
江戸時代には外科医花岡青洲は世界で初めてチョウセンアサガオとトリカブトを主成分とした6種類の薬草を使用して全身麻酔薬を完成させていたが、明治に入り西洋医学一辺倒の流れのなかで忘却された。
この遅れをと取り戻すために、我が国の最新技術を誇り、厳密な管理が可能な「密閉型植物工場」での大麻栽培・品種改良を厚労省の友人に提案したところ、残念ながら「違法ハーブ」の取り締まりが最重要課題の一つであり、理解が得にくいと言われた。だが、医療用大麻,麻としての大麻栽培技術開発とその産業化こそが、規制緩和の正しい道と考える。

 

%e8%b3%80%e6%9d%a5%e7%94%bb%e5%83%8f戸定会副会長 賀来宏和

  戸定会会員の皆様には、御健勝にて益々のご活躍のほどと存じます。

この度、平成28年度の総会において役職を仰せつかりました昭和52年造園学科卒業、昭和54年大学院園芸研究科修了の賀来(かく)と申します。入学からはや40年余、改めて歳月の過ぎゆく速さに驚くばかりです。

当時は、高度成長のさなか公害の発生から環境問題への関心が大いに高まった時代であり、自然と人間とのかかわりとしての造園に一つの解決策を求めて本学部をめざしました。昭和48年の入学の翌年には環境緑地学科が創設され、その年には全国の国立大学で環境の名称を持つ学科が多数誕生したことが思い出されます。

学部にも近い千葉県流山市に居住している関係で、縁あって、現在、客員教授として若干ながら学部のお手伝いをさせていただいております。教職員の皆さんや学生諸君との接触の機会もありますが、驚くことは私自身の在学時代とは大学の仕組みが大いに異なることです。

国全体の財政の緊縮下、特に今後、少子化社会が進む中で独立法人化された国立大学の運営はまことに厳しいものがあります。これまでのように日本の未来を担う若人を育てるために国が必要な予算を配分した時代は終わりをつげ、まさに必要な「ひと・こと・もの」は自らの手で獲得をしていかねばなりません。少子化の波は、受験者数の減少を招き、必要性が低いと判断される教育機構の統合化が進むことも時代の大きな流れです。

このような中、戸定会にも新しい時代の役割が大いに期待されています。大学と積極的に連携協力することにより、研究教育領域の振興を支え、また、本学部をめざす諸君や在校生には、より深い交流や支援により未来への展望を示していくことが求められています。

平成21年(2009)の園芸学部創立100周年記念事業については、伊東前会長をはじめ皆さまのご尽力とご支援により成功裏に実施することができました。学部の未来は、現に在職する教職員や学生諸君のご活躍とともに、あわせて戸定会の力にもかかっていると信じております。折に触れ、戸定会と学部の交流を深めてまいりたいと思いますので、よろしくご指導、ご支援のほどお願い申し上げます。

2016.09.07
文化はローカル技術 文明はグローバル技術一覧へ

NPO植物工場研究会が第100回記念勉強会開催

NPO植物工場研究会(千葉大学柏の葉キャンパス)が主催する勉強会が2009年に始まり今年7月に100回の節目を迎え、三井ガーデンホテル柏の葉で「私の考える21世紀の植物工場」をテーマに3人の講師による記念講演が行われた。
古在豊樹同研究会理事長(元千葉大学学長)の講演は植物工場の技術的課題のみならず、文化・文明論にも言及され,氏の父である哲学者古在由重氏の血統を彷彿させる古在哲学をも語られた。私は本コラムのタイトル「先の先」の発想そのものと感じ内容をお伝えしたい。

◆施設園芸の環境制御の高度化・大規模化が急務
篠原日本施設園芸協会会長は「同協会が目指す施設園芸の近未来像」として講演された。施設園芸は温度・湿度・光等環境を制御できる装置を備えた施設の比率を高めて生産性を向上させる必要があり、1㌶規模の施設が企業的経営の最低ラインと考えるべきと講演された。
丸尾達千葉大学教授が「オリンピックイヤーにおける植物工場産業のあるべき姿」として基幹的農業従事者の減少と高齢化に対応して施設園芸の大型化・集積化が急務であり、海外勢との競争が激化する中で産官学(施設・設備・種苗)が連携した技術開発、人材育成が必要であるとした。また大規模人工光型植物工場の次世代モデルを東京湾岸エリアに設置し、日本の野菜生産技術を世界にアピールする場としたいと語られた。
◆2050年の植物工場の姿
 
古在理事長は「私のイメージする2025年と2050年の植物工場の姿」として講演された。氏は1970年に「温室環境のコンピュータ・シミュレーション」で学位論文をとって以降、世界初の英文による植物工場に関する著書の出版、論文等を発表し植物工場の研究・実践分野で国際的にも先鞭をつけ、今や人工光型植物工場は米国、オランダ、中国でビックプロジェクトが進行するなど活況を呈し、栽培技術、経営ノウハウも国際競争の時代に突入している。
氏は「私の研究論文は次世代人類へのお土産であり、30年後~50年後のとらえ方は自己の生き方とその時代の関わり方に関連すると語り、文明(シビライゼーション)は都市で形成されるゆえに、地域性が無く、拡大、成長性、駆逐性を有し、また文明が文化を駆逐する事例でもあるグローバリゼーションは世界を均一化し、不安定化する傾向」をも指摘された。
「文化(カルチャー)とは農耕(アグリカルチャー)を基礎として形成されるがゆえに地域性(気候、景観、歴史、社会構造、生活の営み)に影響される。文明は、国・地域の文化の進歩をサポートするために導入する思想が必要である。技術には、文化に根差すローカル技術と文明に根差すグローバル技術に大別される。農業・食料・環境・資源問題は、地域的・文化的なローカル技術を必要とするが、その進展にはグルーバル技術の導入が必要である」とされた。
◆大規模化だけが将来方向なのか

私は施設園芸のみならず農業生産の各分野でのコスト削減のために大規模化、専業化は方向性としては道筋とは思うが、我が国の農業の大層をなす兼業農家は絶滅危惧種となるのか。その時の地域社会はどうなるのであろうか。都市への集中と農村との格差はますます拡大するのではないか。このことが我が国の望むべき方向性なのかの疑問が払拭できず、古在理事長に「大規模化だけが将来方向なのか」と質問をした。
氏は「1960年台にコンピュータの50年後の将来予測を問えば、大規模化が答えであった。2010年代には確かに大規模化により処理能力が当時と比べて1兆倍になった。しかし、小さなメモリーチップ(32GB320億字記憶)が価格3000円になり、小さいスマホの普及をだれが予測できただろうか。2050年に向けて社会は多層化、知能化、分散化、ネットワーク化が進展し、ライフスタイル変革、インフラ変革が起こる。こういった時代環境の変化のもと環境制御技術を利用した植物工場は大規模化だけではなく、兼業農家が取組可能な小型でも効率的な植物工場が発展する可能性がある」と答えられた。
家族農業、兼業農家も地域性に影響を受ける農耕文化の特徴を活かし、伝承されているローカル技術を活かし、時代の変化に対応するグローバル技術、ネットワーク化の利用をどう取り込むかが、地域再生の鍵となると私は思う。

 

作業日:毎月第1及び第3土曜日(雨天日は中止)

時 間:AM10:00 ~12:00 集合はフランス庭園

各自昼食持参のこと,昼食時に楽しく歓談しています。高齢化しているので若い卒業生及び学生さん大歓迎です。希望者は戸定会事務局まで

 

 

 

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  • 日にち:平成28年11月5日(土)
  • 場 所:園芸学部100周年記念戸定ヶ丘ホール
  • 第一部:午前10時~ ・学生による学会発表報告
  • 第二部:午後1時~ ・講演会「植物工場の未来~NPOと千葉大学の連携」 山口利隆氏(生管昭46)
  • パネルディスカッション「今後の園芸学部はいかにあるべきか」

お知らせ:当日クラス会等を開催し,松戸キャンパスにお越し頂いたグループ(10名以上)に,戸定会オリジナルワイン1本プレゼントします。お問い合わせは戸定会事務局

 

 

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戸定会の皆様には、御健勝にて各方面でご健勝にてご活躍のほどと存じます。

 この度、伊東前会長の後任として会長の重責を担うこととなりました。

 私は昭和46年に生産管理学科を卒業し、JA全農に職を得て、平成23年に全農代表理事専務をもって退任したその40年間を振り返ると千葉大学の4年間で知り合った園芸学部、剣道部の先生先輩同級生後輩の方々が私の人格形成に影響を大きく与え、また困難な時期にはその方々は精神的な支えとなりました。貴重な場となった千葉大学へ御礼の意味を含めて少しでも貢献したいと思いました。気が付いてみると千葉大学経済人倶楽部「絆」の理事、医学部附属病院学外有識者委員、柏の葉のNPO植物工場理事の肩書、その他種々の千葉大学の先生方と産業界との共同研究等を実施しておりました。このたびの戸定会会長はその集大成だと考えております。

過日、学生の保護者を会員とする園芸学部後援会総会に参加し、入学式、卒業式に親御さんの列席が通常だと聞き、また先生方と母親との子息の就職等に関する真剣な質疑には、安保闘争、大学の自治等をめぐり、大学紛争の真只中で学生時代を過ごした私にとって驚きでした。また亡き母が私の卒業式に出たいと言った時に私は即座に断ったことを思い出し母の心境を考えると今さらながら忸怩たる気持ちにさせられました。

千葉大学は文科省の三類型の中で世界水準を目指す3群になりましたが、その評価は大変厳しく運営交付金は約10%減という状況の中にあります。また園芸学部の研究予算も厳しいものがあります。

戸定会は学術振興会、学内の先生方、後援会、校友会、研究科・研究室ごと同窓会との連携の強化をはかり情報共有化をつうじて産学連携による共同研究費の造成、学生への研究助成金、海外渡航助成金の拡充、就職活動支援等に向けて活動を強化し、3群の中で名実ともに世界に誇れる園芸学部になる土台をつくりの一助となれればと思います。また支部活動の活性化を含めて、卒業生が母校戸定会に結集し、時代の変化に対応する戸定会をどうつくりあげるかを、賀来副会長、松岡学内副会長と共に全力で取り組みたいと思いますので、戸定会各支部の皆さまのご支援ご協力を衷心よりお願い申し上げます。

加藤一郎

加藤 一郎(かとう いちろう) 昭和24年3月、東京都生まれ  略歴 

  • 昭和46年 千葉大学園芸学部卒業 農業経済研究室(鈴木忠和教授)
  • 同年    JA全農入会(以下全農職歴)
  • 昭和53年   IIST American Graduate School of International managementで研修
  • 昭和58年  米国全農燐鉱(株)副社長、昭和63年帰任
  • 平成10年  本所肥料農薬部次長
  • 平成11年  本所総合企画部長
  • 平成13年  常務理事
  • 平成17年  代表理事専務
  • 平成23年  同退任  同年 ジュリス・キャタリスト社 取締役
  • 平成28年  同退社 同年 グリーン企画社 会長
  • 現在主な職務就任状況
  • (独)農畜産業振興機構評価委員会委員
  • (社)漢方産業化推進研究会顧問、富山県薬用作物実用化研究会顧問
  • 千葉大学医学部附属病院有識者委員 千葉大学経済人倶楽部絆理事
  • 農業経営法務研究会座長
  • 木村秋則自然農法認定機構第三者委員会委員長
  •  著書
  • 「帰りなんいざ 田園まさに荒れなんとす(加藤一郎対談集)」農業協同組合新聞

 

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